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代表取締役社長 宮原 一郎
| 商号 | 株式会社エスイー(SE Corporation) | 
|---|---|
| 本社 | 〒163-1343 東京都新宿区西新宿 6-5-1 新宿アイランドタワー 43 階 | 
| 電話 | 03-3340-5500 | 
| FAX | 03-3340-5539 | 
| 創業 | 1967年8月 | 
| 設立 | 1981年12月 | 
| 資本金 | 12億2,805万円 | 
| 証券コード | 3423(東京証券取引所スタンダード市場) | 
| 代表者 | 代表取締役会長 執行役員会長 エスイーグループCEO | 
| 従業員 | 195名(2024年3月31日現在) | 
| 事業内容 | 1. 建設用資機材の製造・販売事業 | 
| 営業本部 | 〒163-1342 東京都新宿区西新宿6-5-1 新宿アイランドタワー42階 | 
|---|---|
| 大阪支店 | 〒541-0056 大阪府大阪市中央区久太郎町4-1-3 大阪センタービル13階 | 
| 九州支店 | 〒812-0018 福岡県福岡市博多区住吉4-3-2 博多エイトビル3階 | 
| 東北支店 | 〒983-0852 宮城県仙台市宮城野区榴岡4-2-3 仙台MTビル5階 | 
| 名古屋支店 | 〒460-0003 愛知県名古屋市中区錦1-18-24 いちご伏見ビル9階 | 
| 中国営業所 | 〒732-0052 広島県広島市東区光町1-12‐16 広島ビル2階 | 
| 四国営業所 | 〒760-0017 香川県高松市番町1-6-6 甲南アセット番町ビル6階 | 
| 北陸営業所 | 〒950-0965 新潟県新潟市中央区新光町11-7 新潟光ビル8階 | 
| 北海道営業所 | 〒060-0807 北海道札幌市北区北7条西2-6 37山京ビル6階 | 
| 山口工場・試験研究所 | 〒754-0894 山口県山口市佐山3-42 山口テクノパーク | 
| 厚木研究所 | 〒243-0023 神奈川県厚木市戸田2514 | 
| 1981年 | SEEE 工法に要する建設用資機材の販売および賃貸を主な事業目的として、新構造技術株式会社 (1967 年 8 月設立 ) の一事業部門を分離・独立し、エスイー産業株式会社を設立 | 
|---|---|
| 1989年 | 「斜張橋用斜材 F-PH 型」の販売を開始 ( 呼子大橋に採用 ) | 
| 1990年 | 新構造技術株式会社より製品製造部門および工業所有権譲受け、神奈川県厚木市に厚木工場を設置 | 
| 1991年 | 商号を「株式会社エスイー」に変更 | 
| 1994年 | 「SEEEグラウンドアンカー工法・タイブルアンカーA型」が財団法人砂防・地すべり技術センターの技術審査証明を取得 | 
| 1995年 | 「新型落橋防止装置」の販売を開始 | 
| 1996年 | 「斜張橋用大型斜材PAC-H型」の販売を開始(サンマリンブリッジに採用) | 
| 1998年 | 「SEEEグラウンドアンカー工法・タイブルアンカーU型」の販売を開始 | 
| 1999年 | 日本証券業協会に株式を店頭登録 | 
| 2000年 | 「新型落橋防止装置タイブリッジシステム」の販売を開始 | 
| 2001年 | 株式会社アンジェロセックを設立 | 
| 2002年 | 橋梁用斜材ケーブル「FUT-H型斜材ケーブル」が財団法人土木研究センターの建設技術審査証明を取得 | 
| 2003年 | 「SEEEグラウンドアンカー工法・タイブルアンカーM型」の販売を開始 | 
| 2005年 | 環境マネジメントシステムISO14001認証取得(本社・山口工場) | 
| 2007年 | 生産体制増強を目的として、山口工場を拡張 | 
| 2009年 | 生産効率の向上を目的として山口工場第2倉庫棟を新設 | 
| 2010年 | 株式会社キョウエイ(現・A&Kホンシュウ株式会社(建築資材の製造販売(現・連結子会社))の株式取得 | 
| 2012年 | 株式会社仲田建設(現・エスイーリペア株式会社(補修・補強工事業(現・連結子会社))の株式取得(子会社化) | 
| 2013年 | 株主割当により新株式を発行し、資本金10億4,610万円より12億2,805万円に増資 | 
| 2014年 | 鉄建工業株式会社(現・エスイー鉄建株式会社(建設用資機材の製造・販売事業(現・連結子会社)の株式取得(子会社化) | 
| 2015年 | 株式会社森田工産(現・エスイー鉄建株式会社(建築用資材の製造・販売事業(現・連結子会社))の株式取得(子会社化) | 
| 2016年 | 株式会社丸互を分割会社とし、エスイー鉄建株式会社を承継会社とする「鉄骨事業」にかかる吸収分割を行う | 
| 2018年 | 株式会社ホンシュウ(現・A&Kホンシュウ株式会社(建築用資材の製造・販売事業(現・連結子会社))の株式取得(子会社化) | 
| 2022年 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDAQ (スタンダード)からスタンダード市場に移行 | 
 
					社会貢献性の高い事業に携わる仕事もあれば、建設・土木分野の新製 品開発や全く新しい新規事業に参加するチャンス、さらには途上国の 発展に繋がる大規模プロジェクトでグローバルに活躍する場もある― ―チャレンジの機会が豊富にあるからこそ、文系・理系、知識や技術 の有無を問わず多様な人材をお迎えいたします。